×
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
環境タイヤ「ECOPIA EP100(エコピア イーピーヒャク)」が
「2008年日経優秀製品・サービス賞※1 優秀賞 日経産業新聞賞」を受賞
株式会社ブリヂストン(社長 荒川 詔四)の「ECOPIA EP100」が、日本経済新聞社が主催する「2008年日経優秀製品・サービス賞 優秀賞 日経産業新聞賞」を受賞しました。これは車の省燃費化・CO2排出量削減に寄与し、「地球温暖化防止」に貢献する商品であること、更には環境性能と安全性能の両立という課題を解決した高度な技術をご評価頂いたものと考えております。
当社は1986年の免震ゴム「マルチラバーベアリング」、1993年の「BLIZZAK EXTRA PM-30(ブリザック エクストラ ピーエム サンジュウ)」、1995年の「B70(ビー ナナマル)」に続き、4度目の受賞になります。
当社は1986年の免震ゴム「マルチラバーベアリング」、1993年の「BLIZZAK EXTRA PM-30(ブリザック エクストラ ピーエム サンジュウ)」、1995年の「B70(ビー ナナマル)」に続き、4度目の受賞になります。
<受賞商品>
![]() |
「ECOPIA EP100」は、当社の代表的な商品B'STYLE EX(ビー スタイル イーエックス)対比転がり抵抗を30%※2 低減し、4.2%※3 の燃費向上を実現。当社乗用車向け国内市販用タイヤの中で最も低い転がり抵抗で省燃費に貢献すると同時に、ウェットブレーキ性能もB'STYLE EX同等レベル※4 確保しています。 |
ブリヂストングループは、今後「ECOPIA」ブランド※5 の更なる品揃え充実やグローバル展開、新車装着への拡大を積極的に進めて参ります。また、「NanoPro-Tech(ナノプロ・テック)」※6 など「ECOPIA」に採用した技術を既存商品群にも搭載することにより、「エコ対応商品」※7 の拡大を図り、日本国内の乗用車向け市販用タイヤ(夏用)は2014年に100%「エコ対応商品」にする方針です。
※1 | 日経優秀製品・サービス賞は、毎年1回、特に優れた新製品・新サービスを表彰するもので、国内で販売している製品やサービスを金融やソフトウェア、レジャーまで含めて幅広く対象としています。1982年に開始され、今回27回目を迎えました。選考は公募ではなく、日本経済新聞社が2008年に発売された約2万点の新製品・新サービスから最優秀賞、優秀賞を選出し、表彰するものです。 | |
※2 | 転がり抵抗比較試験結果![]() |
|
※3 | 燃料消費率比較結果 当値は、B'STYLE EXと比較した値です。10.15モード法により計測された燃費の比較に基づく向上率です。 ![]() |
|
※4 | ウェット制動距離比較結果![]() |
|
※5 | ECOPIAはECOLOGY(エコロジー=環境)+UTOPIA(ユートピア=理想郷)の造語であり、当社の環境タイヤのフラッグシップです。日本では1991年に電気自動車向けのタイヤで初めてECOPIAブランドを採用、市販用としては2002年にトラック・バス用の「ECOPIA M881(エコピア エムハチハチイチ)」・「ECOPIA R221(エコピア アールニーニーイチ)」、2005年に小型トラック用として「ECOPIA M812(エコピア エムハチイチニ)」を発売しています。 | |
※6 | 「NanoPro-Tech」は分子構造設計等を通して材料の微細構造を制御し、必要特性を引き出す技術の総称で、当社の基幹技術の一つです。通常、転がり抵抗を低減するとウェットグリップなどの安全性能が低下してしまうことが課題でしたが、「NanoPro-Tech」などの技術を採用することにより、この課題を解決することに成功しています。 | |
※7 | 「エコ対応商品」は、タイヤの転がり抵抗低減、軽量化などを図り、車両の燃費向上による走行時のCO2排出量の削減に努め、環境、省燃費に配慮した当社自社基準を満足した経済性、環境性に優れた商品です。 |
![]() |
ブリヂストンが世界共通の環境メッセージとして掲げた「One Team, One Planet」。 その意志は、グローバルに展開する一企業として、またその枠をこえてあらゆる人々と、地球のために、ひとつになること。 未来のすべての子供たちが「安心」して暮らしていけるために。 |
![]() |
ブリヂストンが推進する環境経営活動を表すマーク Ecologyの頭文字「e」を環境活動の土台として位置付け、そこから生まれた活動の成果 (芽) を「澄み切った空」や「生い茂る木々」としてシンボライズしています。 |
本件に関するお問い合わせ先 | |
<報道関係>広報第2課 | TEL:03-3563-6811 |
<お客様>お客様相談室 | TEL:0120-39-2936 |
以上
PR
この記事にコメントする
